法人会員の活動
貧困・疫病・差別・紛争、人々の生活を脅かすこうした不幸のない社会。若者の一人一人の心に、勇気と夢と誇りを育むことのできる強い日本。世界中の民族や国々が固い信頼で結ばれる平和な時代。そんな未来に向けて、お互いを正しく理解し合うことから、歩みを進める。この高い志を大切にしつつ、日本・オマーン協会はしっかりと活動に取り組んでいます。
オマーン、GCC、ムスリム社会、中東地域の社会や文化や宗教や政治や経済といった様々な分野について、市民講座や公開拡大講座を開催していますが、新企画として、法人会員がこうした地域で行っている企業活動についてインタビューし、ホームページに掲載することにしました。
2014年1月にオマーンを訪問した安倍首相は、カブース・ビン・サイード国王と会談し、「安定と繁栄に向けた包括的パートナーシップの強化に関する共同声明」を発表しました。オマーンの国づくりに向けて、実際に最も大きく貢献しているのは、現地に進出し、投資や経済活動を通じて雇用機会を創出している企業です。CSR(企業の社会的責任、Corporate Social Responsibility)の充実にも取り組んでいます。
日本・オマーン協会にはそうした企業27社が法人会員として加盟しており、協会の活動を支えています。その法人会員と個人会員のコミュニケ―ションを深めることは、正に協会内の包括的パートナーシップをめざす大きな試みです。法人会員の皆様のご協力とご期待をお願い致します。
第一回目の「物語」は、総合商社の丸紅の取り組みです。お話を伺って来ました。
丸紅株式会社
<オマーンに電力を安定供給――丸紅の挑戦>
|